分析ツール独自開発 学力調査データを有効活用へ
京都府教委は全国学力・学習状況調査を分析するためのツール開発し、全小・中学校（京都市立を除く）に配布した。文部科学省から返却されたデータを手軽に有効活用し、分析時間の短縮や学校全体での課題の共通認識づくりに役立てることが狙い。
「分析ツール」機能を使うことで、設問ごとに児童・生徒のつまずきなどを把握する個人票を作成、自校と国・府などとの教科ごとの正答率の比較、学校ごと・学級ごとの教科の正答状況やＡ問題とＢ問題との関係分析、学力と生活習慣などのデータの相関関係の分析―などが可能。
京都府の平均点を他県の数値に置き換えれば、他県でのツールの使用も可能になるという。
日本教育新聞社提供 http://www.kyoiku-press.co.jp/
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