学習塾の総合検索サイト。東京都・神奈川・埼玉・千葉・茨城・栃木・群馬などの学習塾、進学塾の総合検索サイト

学習塾の総合検索サイト 首都圏の学習塾検索
塾の検索教育ニュース最前線ホームルーム通信教育マメ知識塾GOブログ広告掲載について

学習塾検索サイト



最近の注目ニュース

アーカイブ


メイン

2008年11月26日

学力調査分析ツール 県外にも無償提供へ


 佐賀県教委は同県教委が開発した「全国学力・学習状況調査分析ツール」を県外教育関係機関に対し無償で提供する。
 本年9月に平成20年度全国学力・学習状況調査結果について、県内の各学校などがより効果的かつ効率的な分析・検証作業に取り組めるよう分析ツールを開発・提供したが、他県の教委や学校からの入手希望が多く寄せられたことから踏み切った。提供窓口は教育センター。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月26日

「世界史必修」問題あり約6割 全普高が調査


 全国普通科高校長協会の教育課程研究委員会の調査で、次の学習指導要領で引き続き世界史を必履修にすることについて、「問題がある」と考えているのは普通科高校の6割以上に上ることが分かった。進学率で区分したすべての高校で反対意見が最も多かった。7日に開かれた同協会の研究協議会で報告された。
 国語と数学、外国語で共通必修科目を設定することには約9割の高校が「評価できる」と答えた。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月26日

教育に「満足」11・1%にとどまる


 広島県はこのほど平成20年度の世論調査をまとめた。この中で、「広島県の教育」についても聞いている。公立学校の現状への満足度を調べると、「不満足層」が45・3%と最も多く、「満足層」は11・1%にとどまった。不満な点では、「教職員の資質・指導力」42・2%が最も多く、「将来、職業を持つ社会人として自立していくために必要な意欲・態度・能力の育成」37・5%が続いた。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月26日

子どもと一緒に読む本 リーフレット配布


 静岡県教委は親子読書啓発リーフレット『お子さんといっしょに本の世界を楽しみましょう』を県下すべての国公私立の小学校PTA、特別支援学校小学部PTAに配布する。
 同リーフレットには、読書ガイドブック編集委員会で選定した「お子さんと一緒に楽しむ本」を掲載した。計15000部を市町教育委員会、県立中央図書館を経由して送付する。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月18日

「子どもたちに確かな学力を!」発行 神戸市教委


 神戸市教委はこのほど、全国学力・学習状況調査について分析、指導改善策を示したパンフレット「神戸の子どもたちに確かな学力を!」を発行した。
 小・中学校の各教科で学力定着状況、課題が見られた設問と解説、子どもたちの学習や生活に対する意識・実態などを掲載するとともに、今後の指導方法・工夫改善のポイントを示した。
 具体的な指導改善策では「知識・技能の確実な習得」について、市作成の小学校復習教材「算数ダッシュ」「算数エース」や中学校選択授業教材「エンパワー」を活用した反復学習(スパイラル学習)の推進、「活用力の向上」は全教科での「読んで 考えて 書く」指導の徹底、市作成の小学校読解力育成教材「ことばひろがる よみときブック」の活用などを挙げた。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月18日

中学校理科教育支援へ 科学技術振興機構が報告書


 科学技術振興機構はこのほど、地域に研修や研究の拠点を設けるなど、中学校の理科教育の充実に向けた改善策を盛り込んだ報告書をまとめた。「理科教育に対する社会からの支援が不可欠」などとして、外部人材を活用した理科教育の研修カリキュラムの開発や、外部と学校の橋渡し役となるコーディネータの整備などを提案している。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月18日

多治見市共栄調理場が優勝 給食甲子園


 第3回「全国学校給食甲子園」の決勝大会が8・9日開催され、岐阜県の多治見市共栄調理場が優勝した。準優勝は鹿児島県の出水市立米ノ津東小。出場校は各チーム栄養教諭または学校栄養職員、調理員の計2人。全国からは1329校が応募し、書類による第1次選考、第2次選考を経て、最終選考には12校(給食センターを含む)が出場していた。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月18日

子育てメール相談も可 携帯サイト開設へ


 千葉県教委は12月1日から、携帯サイト「親力アップ いきいき子育て広場」の運用を開始する。子育てに悩む保護者支援が狙い。メールでの子育て相談も可能なほか、「こんな時どうする? 親力自己診断」「聞いてみよう! 子どものこえ」「子育て豆知識」などの家庭教育に関する情報などを得ることができる。11月中は八千代市内での試験的運用に取り組む。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月11日

企業対象に工業系高を一斉開放 秋田県教委


 秋田県教委は「あきた教育の日」に合わせ、「企業のための全県工業高校一斉開放デー」を開始した。団塊の世代の大量退職による後継者不足、特に、企業の中核を担う人材の不足が指摘されていることから、工業高校を一斉に開放して、日常的に実施する実習の様子や、日頃の研究成果などを披露して、地域企業とのネットワーク形成を図る機会にしたい考え。
 同時に、県内企業への就職によって企業規模の拡大、雇用創出を目指す。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月11日

橋下知事と府民の討論会


 「大阪の教育を考える府民討論会」が10月11日、堺市の大阪府立大学で行われ、約700人の府民が参加した。
 討論会は、府民15人が3つのテーマに分かれて意見発表を行い、それに対して橋下徹知事、生野照子教育委員長、小河勝教育委員、川村群太郎教育委員、綛山哲男教育長が応えるという形で行われた。
 「学校力」を高めるというテーマでは、「学力テストの結果を公表すれば、学校、クラスと犯人捜しが始まるのではないか」という意見などに対して、橋下知事は、「学力は大学入試のためだけにあるのではなく、子どもが社会に出て、壁を乗り越える力をつけさせることが大切」と話した。
http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月11日

小学校で補習増を 東京の保護者6割が望む


 ベネッセ教育開発研究センターが東京23区の公立小学校6年生とその保護者を対象に実施した調査で、「小学校の教育方針に満足している」と答えた保護者の割合が66・8%を占め、19年前の前回調査から10・2ポイント増えたことが分かった。同時に、「もっと補習授業をすべき」「しつけやマナーをもっと教えるべき」「能力に合わせてクラスを分けてほしい」と答えた割合も上昇。同研究所では、「小学校への評価が高まったが要望も強まった」と分析している。
 この調査は昨年12月に実施。児童は874人、保護者は816人が書面アンケートに答えた昭和63年に実施した同様の調査の結果と比較した。
 保護者に「子どもが通っている小学校、先生についての考え」を尋ねたところ、「学校ではもっと補授業をすべき」が44・1%から61・7%へと増え、「しつけやマナー」を教えるべき」は38・8%から58・1%へ、「能力に合わせてクラスを分けてほしい」は11・8%から31・5%へとそれぞれ増えた。
http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月11日

ドラマ仕立ての「携帯」教材開発 メディア教育開発センターなど


 独立行政法人メディ
ア教育開発センターとエヌ・ティ・ティ・ドコモはこのほど、小・中・高校の児童・生徒が携帯電話とのつきあい方を考えるための映像教材を開発した。
 映像教材は文部科学省が策定した「情報モラル指導モデルカリキュラム表」に対応した。「忘れずにマナーも一緒にケータイしよう」「ケータイで賢く買い物?オークション」などドラマ仕立ての全8話構成。児童・生徒の成長段階や指導目標に応じてストーリーを選択することができる。
 教室での授業、家庭での親子での視聴のほか、教員研修やPTAの講習会などでも活用可能。
http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月05日

つまずき防ぐ指導基準 都教委が国・算で公表


 東京都教委はこのほど、「児童・生徒の学習のつまずきを防ぐ指導基準」(東京ミニマム)を発表した。
 都内の小・中学校を対象にした学力調査の結果を踏まえ、つまずきの傾向や原因を分析、指導法を示している。「指導基準」の活用の仕方についても項を立て、経験の浅い教員に授業づくりに役立ててもらうことを期待した。
 指導基準は国語と算数・数学について作成。国語では「話題をとらえて話し合う力」「大体の意味をとらえる力」「語句」「話し方」などの11項目に整理。算数・数学では「量の大きさについての見当づけ」「割合の見方」「繰り下がりのあるひき算」など14項目を挙げた。それぞれの項目について、スモールステップの段階的な指導を示している。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月05日

教員免許更新で成果報告会 トラブル対応など支援を要望



 来年度から本格実施される教員免許更新講習を前に、文部科学省は10月28日、本年度、予備講習や教材開発に取り組んだ各大学の成果報告会を開いた。すでに予備講習を実施した大学からは、学校現場の課題や現状を把握できるなどの利点を上げる声があった。一方、申し込みの急なキャンセルへの対応など、受講者とのトラブルをめぐって文科省に枠組みを求める意見も出された。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月05日

中高一貫教育校 300校超


 文部科学省は10月27日、高校教育の改革に関する推進状況調査(平成20年4月現在)をまとめた。中高一貫教育校は19年度から54校増加し、334校になった。同様に、単位制高校は50校増加し、857校だった。
 中高一貫教育校の設置形態では、併設型が219校、連携型が79校、中等教育学校が36校がその内訳。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/





2008年11月05日

有害図書類の区分陳列などは改善


 京都府は7月に設定した「青少年の非行問題に取り組む全国強調月間」の取り組みとして実施した一斉立入調査の結果概要を公表した。刃物類取扱店152店舗、携帯電話取扱店176店舗、まんが喫茶・インターネットカフェ56店舗などを重点的に調査した。その結果、例えば、まんが喫茶・インターネットカフェで、深夜入場拒否掲示している店舗は前年度の80%から88%と増え、8ポイント改善した。有害図書類の区分陳列しているところが前年度29%から、75%と大幅に改善した。半面、フィルタリングソフト活用等有害情報視聴防止措置のあるところは昨年度並みの約6割にとどまった。
日本教育新聞社提供  http://www.kyoiku-press.co.jp/






2009年10月
Su Mo Tu We Th Fr Sa
        1 2 3
4 5 6 7 8 9 10
11 12 13 14 15 16 17
18 19 20 21 22 23 24
25 26 27 28 29 30 31

検索

ブログを検索:

会社概要  利用規約  お問合わせ

Copyright (c) 2006 link, Inc. All Rights Reserved.